スプリンクラー設置基準とその重要性について

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火災が発生した際に、人命と財産を守るために欠かせない設備の一つがスプリンクラーです。スプリンクラーは、自動的に火災を感知し、水を散布することで火災を初期段階で消火する重要な役割を果たします。しかし、スプリンクラーの設置基準やその種類については、詳細に理解している人は少ないでしょう。
今回は、スプリンクラーの基本的な仕組みから、設置基準、法律の条文、さらに共同住宅における設置基準までを詳しく解説します。

スプリンクラーの基本的な仕組みと種類

スプリンクラーとは、火災時に自動的に水を散布して消火を行う装置です。初期消火に特に効果的であり、火災が発生した際の被害を最小限に抑えることができます。スプリンクラーは、大きく分けて開放型と閉鎖型の2種類があります。

閉鎖型スプリンクラー

閉鎖型のスプリンクラーは、常に水の出口が閉じられており、火災時に感熱体が作動することで散水が始まります。以下の3つのタイプがあります。

湿式スプリンクラー
スプリンクラーヘッドまで水が充満しており、火災時に即座に散水が開始されます。最も一般的に使用されるタイプです。
乾式スプリンクラー
配管内に空気が充満しており、ヘッドが開放されるとまず空気が放出され、その後に水が散水されます。寒冷地で凍結防止のために使用されます。
予作動式スプリンクラー
圧縮空気を充填し、火災感知機が火災を感知してから水を送る方式です。コンピュータ室など、水による被害が大きい場所に使用されます。

開放型スプリンクラー

開放型のスプリンクラーは、水の出口が常に開いており、火災感知器と連動して散水が開始されます。劇場や舞台など、天井が高い場所に適しています。

スプリンクラーの設置基準

スプリンクラーの設置が必要かどうかは、建物の用途、延べ面積、階数などによって決まります。以下に、代表的な設置基準を示します。

建物の用途による設置基準

劇場や集会場

劇場や集会場では、以下の条件を満たす場合にスプリンクラーの設置が義務付けられています。

地階、無窓階、4階から10階までの階で床面積が1000m²以上
11階以上の階では床面積に関わらず設置義務

キャバレーや性風俗店

延べ面積が6000m²以上の場合に設置義務

病院

延べ面積が3000m²以上の場合に設置義務

特定共同住宅

11階以上の住戸に設置義務

法令の条文による根拠

スプリンクラーの設置基準は、消防法施行令別表第1(6)項ロに基づいています。平成27年4月から、延べ面積に関わらずスプリンクラーの設置義務が課せられるようになりました。

緩和規定

建物によっては、スプリンクラーの設置が不要になる場合があります。以下にその条件を示します。

スプリンクラー設置が不要な場合

水噴霧、不活性ガス、ハロゲン化物などの消火設備が有効な部分
10階以下にある防火設備が設けられている場所
耐火構造の床や壁で区画されたスプリンクラー代替区画
パッケージ型自動消火設備が設置された場合

スプリンクラーヘッド設置が不要な場所

浴室、便所、階段、エレベーターの機械室など、火災の危険性が低い場所
通信機器室、電子計算機室、手術室など水による被害が大きい場所

代替区画とは

代替区画とは、耐火構造とすることでスプリンクラーの設置が不要となる区画です。以下の条件を満たす場合に適用されます。

区画の大きさが11階以上で100m²以下、10階以下で200m²以下
壁や天井の内装が難燃材料で作られている
開口部の面積が合計8m²以下

共同住宅用スプリンクラー設置基準

共同住宅におけるスプリンクラー設置基準は以下の通りです。

特定共同住宅用スプリンクラー設置基準

特定共同住宅等福祉施設等指定福祉施設等の種類	地階除く階数が5以下	地階除く階数が10以下	地階除く階数が11以上
二方向避難型	なし	なし	設置
開放型	なし	なし	原則設置 11～14階に内装制限がある場合は15回以上に設置義務あり
二方向避難・開放型	なし	なし	原則設置 11～14階に内装制限がある場合は15回以上に免除可能
その他	なし	なし	設置